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谷村 嘉彦; 吉富 寛
日本原子力学会誌ATOMO
, 66(1), p.42 - 45, 2024/01
放射性同位元素の規制等に係る法律改正により、RI施設における放射線測定の信頼性確保が法令で要求されており、その基盤となる放射線測定器の校正や試験を行う標準場の品質保証が重要となっている。本稿では、国立研究開発法人日本原子力研究開発機構の放射線標準施設棟に整備されているX線、
線、
線及び中性子線の各種二次標準場の現状と今後の展開について概説する。また、放射線分野で初となるJIS登録試験所で提供できる試験サービスの内容、放射線標準場に関する国際規格(ISO規格)の最新動向について解説する。
吉富 寛
Isotope News, (786), p.26 - 29, 2023/04
日本原子力研究開発機構放射線標準施設棟(FRS)は、2022年6月に国内初となる放射線測定器のJIS試験所として登録された。放射線の利用が原子力のみならず医療や工業など社会のさまざまな分野で拡大するに伴い、測定すべき放射線のエネルギー範囲も広がり放射線測定器の試験の需要が高まっている。一方で、近年、放射線測定の信頼性の確保がますます重要視されるようになっているが、こうした試験を高い品質で公正に実施し、公的な証明書を発行できる機関が国内にはこれまでになかった。本稿ではこうした背景を踏まえ、FRSにおける放射線測定器のJIS登録試験所を構築するために実施した事項を詳説するとともに、開設したJIS登録試験所の概要を報告する。
津田 修一; 谷垣 実*; 吉田 忠義; 斎藤 公明
放射線, 44(3), p.109 - 118, 2018/11
東京電力福島第一原子力発電所事故後、環境中に拡散した放射性同位元素による線量率マッピングを迅速に作成するため、原子力機構は走行サーベイシステムKURAMAを用いた線量率測定を開始した。KURAMAは一般乗用車に多数搭載して、広範囲の空間線量率を詳細かつ短期間に把握することを目的として、京都大学原子炉実験所で開発されたシステムである。継続的な測定データの取得と並行して実施された改良によって、第2世代のKURAMA-IIでは更なる小型化、堅牢性の向上、データ送信の完全自動化等の機能が強化され、広域の詳細な線量率マッピングをより短期間で実施することが可能になった。本報告は、応用物理学会・分科会誌「放射線」の「アンフォールディングとG(E)関数」をテーマとした特集記事として、これまでに実施したKURAMA-IIの放射線特性に関する評価およびシミュレーション解析を総括して報告するものである。
放射線管理部
JAEA-Review 2015-003, 187 Pages, 2015/03
JAEA-Review-2015-003.pdf:18.34MB
本報告書は、平成21年度に核燃料サイクル工学研究所(以下、「サイクル研究所」という)放射線管理部が実施した施設の放射線管理及び放出管理、個人被ばく管理、環境放射線及び環境放射能の監視、放射線管理用機器等の保守管理、研究開発及び技術支援等の業務について取りまとめたものである。サイクル研究所には日本原子力研究開発機構の中長期計画に基づき、核燃料サイクルの使用済燃料の再処理技術、プルトニウム(MOX)燃料製造技術、次世代サイクル技術、放射性廃棄物の処理・処分技術の研究開発などを進めるため、再処理施設、核燃料物質使用施設及び放射性同位元素使用施設がある。放射線管理部ではこれらの施設における放射線業務従事者等の放射線安全を目的として、作業環境の放射線状況の監視及び放射線作業の管理などの放射線管理を行うとともに、放射線業務従事者の個人線量の測定を行った。また、サイクル研究所周辺の公衆の放射線安全を目的として、再処理施設等から放出される放射性気体廃棄物及び放射性液体廃棄物の濃度及び放出量の測定管理を行うとともに、サイクル研究所周辺の陸域及び海域の環境放射線/環境放射能の監視を行った。施設の放射線管理及び環境監視に使用する放射線測定器については、定期的な点検・校正を行うとともに、故障時の迅速な復旧を図り、施設の放射線安全の確保に努めた。また、校正用線源等については国家標準とのトレーサビリティの維持管理を行った。
八木澤 博; 新井 貴; 後藤 純孝*
平成16年度大阪大学総合技術研究会報告集(CD-ROM), 4 Pages, 2005/03
臨界プラズマ試験装置(JT-60)の真空容器内にはプラズマによる容器壁の損傷を防ぐ目的から形状の異なる多数のプラズマ対向タイル(以下「タイル」と称す)が取付けられている。実験運転後のタイル表面には真空容器内の特にダイバータ部において数
mから数十m位の損耗箇所や堆積層の蓄積箇所のあることが各種分析から確認されている。この表面分析調査の一環として損耗・堆積層の分布状態を調査することを目的に特殊な溝加工を施したタイルを真空容器内に設置した。Phase1の報告では真空容器内に入れる前の段階でタイル表面の段差(差分)の測定方法と結果を紹介した。測定の最終的な目的は、実験運転後にプラズマに晒されたタイル表面の段差測定を実施し、実験運転前の差分データと比較することにより損耗・堆積層を明確にすることである。実験運転後のタイルはトリチウムで汚染されているため非管理区域に設置されているPhase1で使用した装置の利用はできず、さらに相当性能を有する測定装置は管理区域内に設置されていない。そのため新たに管理区域内専用の装置の開発が必要となった。今回、汚染したタイルを管理区域内の環境で効率よく測定でき、かつコストを抑えた粗さ測定装置(三次元測定器)の開発を行ったのでそのシステムの概要を報告する。
村上 博幸; 南 賢太郎*
Radioisotopes, 53(3), p.197 - 205, 2004/03
JIS Z 4511は、外部放射線測定器の校正方法及び国家標準とのトレーサビリティの確保の仕方などについて定めたもので、1975年の制定以来測定器の品質管理と信頼性向上に貢献してきた。本年度の改訂版では実用測定器の校正手法が明確化されたほか、新たに確認校正の考え方が導入されるなど、現場の測定者及び測定器管理者による簡便でかつ実効的な測定器の品質管理のあり方が盛り込まれた。本報では上記のような観点から今回の同JIS改正内容の概略を紹介する。
清水 滋; 藤井 克年; 梶本 与一; 川崎 朋克; 山本 英明
第16回タンデム加速器及びその周辺技術の研究会報告集, p.32 - 35, 2004/02
原研東海の放射線標準施設では、平成12年7月に放射線測定器の校正用としてファン・デ・グラーフ型加速器(NEC社製Model 4UH-HC)を設置し、8keV
20MeVのエネルギー範囲における単色中性子照射場及び6MeVの高エネルギー線照射場の整備を段階的に進めている。本加速器は、最大加速電圧4MV,最大イオン電流50A,加速イオンが陽子・重陽子のシングルエンド・ペレトロン加速器で、デュオプラズマトロン正イオン源を用いた連続照射とパルス化装置によるパルス照射(1.5nsec FWHM)が可能である。本加速器は平成13年度より運転を開始し、パルス運転のテスト,エネルギー校正,モニタ検出器の実験,p-Li,d-Dターゲットによる二次標準照射場の構築,散乱線測定等に使用してきた。本講演では、加速器施設の概要,運転状況,整備状況等について報告する。
村上 博幸
保健物理, 36(4), p.359 - 361, 2001/01
日本原子力研究所東海研究所の校正用照射施設(放射線標準施設)は、昭和55年に利用を開始して以来、数多くの測定器の特性試験や校正業務に利用され、放射線防護分野における測定の信頼性の確保に寄与してきた。今般、新しく中性子標準校正施設が建設整備され、単色エネルギー中性子の基準照射や中性子測定器の校正・技術開発等への利用が指向されている。本稿では、この中性子標準校正施設の設置の経緯,設備の概要,今後の見通し等について簡単に紹介する。
not registered
PNC TJ1615 98-001, 58 Pages, 1998/02
現在市販されている平衡等価ラドン濃度測定器においては、その濃度計算過程はほとんどの場合がブラック・ボックスであり、それによって得られたデータの質や測定環境中のラドン娘核種濃度の変動に対する測定器の応答等、重要な情報や特性を、使用者が自ら実験によって推定・確認することが必要となる。本研究では、市販の平衡等価ラドン濃度測定器の実用的な校正手法とその際に留意すべき事項について、理論的な説明に基づいた提案を行った。また、それに関して、実験的な検証を行った結果、ラドン娘核種濃度の変動と測定器の応答に関して、理論的な推定と良い一致を見ることができた。
not registered
PNC TJ1615 97-002, 33 Pages, 1997/03
人形峠事業所で運用されているラドン校正チェンバでの校正手法について、将来的なニーズも視野に入れながら、昨年度までの研究成果をふまえ検討を行った。設計・建設段階での限定されたpassive型モニタの校正法については、現設備でも充分であると考えるが、例えばapssive型のモニタの動的特性までも考慮した校正手法の高度化に対する要求及び近年開発される新しい形式のラドン測定器に対応しうるような多様化された校正手法の確立に対する要求は将来的には充分起こりうるものである。よって、これらの将来的に起こりうる要求に対して考えられる問題点について昨年度までに行った研究成果をふまえ、それらのうち特に重要度の高い課題、すなわちラドン濃度のコントロール手法及び濃度変動に敏感に検知し表示しうるラドン濃度測定器などの、最低限必要と思われる設備・付加機能について具体的に検討を行い、考察を行った。
黒澤 龍平*
PNC TJ1615 96-002, 38 Pages, 1996/03
人形峠事業所に設置した校正用ラドンチェンバーは、密封系の本格的なテストチャンバーであるが、それを設計、建設するにあたり、チェンバーの用途を限定し、さらに将来使用するであろう動燃以外のユーザーの意見を広く参考にしていなかったため、実際にこれを使用した場合には、必ずしも多くの潜在的ユーザーを満足させ得る機能を備えていないような印象を受けた。ラドンチェンバーとしては、単に従来のPassive型のラドンモニターのISOの原案のような手法で校正するのならば現在の機能で十分対応できるが、現状ではPassive型のモニターといえども新しい例えば濃度の時間的変化を推定し得るような機能を付加せざるを得ない状況にあり、また従来の型式であってもその動的な特性を求める要求も起こり得るので、それに対応するようチェンバーの機能を整えていく必要があると思われる。しかしながら現在のチェンバーの形状や構造を改めることは不可能であり、多少の付加的な装置とそれの運用によってそれらの要求に対応すると共に、さらにActive型のモニターの特性なども求められるような動的な取り扱い法についても検討する必要があると考えられた。このため活性炭吸着法によるPassive型モニターを例に幾つかの動的な運用法について実験すると共に、現状をほとんど変えることなく他種類のラドン等の測定器の校正が可能であり、さらに特性まで測定し得るような運用方式などについて考察した。
青山 喬*; 米原 英典*; 馬 吉増*
PNC TJ1645 96-001, 57 Pages, 1996/02
積分型ラドン測定器の
線検出素子として用いられてきた硝酸セルロース(CN)フィルムの品質低下がみられ、動燃人形事業所においては、バリオトラック(CR-39)への変更を検討している。CNフィルムでは線のエネルギーを弁別するのに対し、検討中のCR-39ではその機能を有していないため、環境中のトリウム系列のラドン(220Rn:トロン)による測定への影響が予測されるため、その影響について実験研究を実施した。その方法としては、一般木造家屋のトロン濃度が高い土壁付近と、トロン濃度が低い部屋の中央付近にバリオトラックを装填した積分型ラドンモニターを設置し、ラドン・トロンが弁別して測定できる他のバッシブ型モニターとの比較測定を行った。その結果、トロン濃度に大きな差がある2地点のラドン濃度測定値に、有意な差はみられなかった。また、他のモニターの結果とも大きな差はみられなかった。また、一般環境におけるトロン測定手法、および濃度レベル、さらに高い濃度が観測される環境について文献調査をした。以上の結果から、積分型ラドンモニターは、一般環境においては、トロンの影響が無視できることが判明した。
not registered
PNC TJ1500 95-002, 62 Pages, 1995/03
動力炉・核燃料開発事業団は、核燃料サイクル施設を運転しており、これらの多様な施設の排気放射能をダストモニタにより測定している。このダストモニタによる測定において、ダストモニタの校正定数が校正に使用される線面線源にどのように依存するかを評価しておくことが重要である。本報告書においては、現状で一般に使用されているGM計数管式およびプラスチックシンチレーシン検出器式ダストモニタを対象として、ダストモニタの放射能測定器の校正に使用される線面線源の違いによる校正定数の変化の基礎的データを収集するとともに、ルーチン校正において使用すべき線面線源について検討を行った。
池添 博
原子力工業, 41(3), p.31 - 34, 1995/00
ウランより重い元素はどこまで存在するか(超重元素の探索)、また、原子核はどこまで変形するか(超変形核の探索)に関する解説である。超重元素(114元素)の存在の可能性が最近の理論的及び実験的研究により、ますます高まってきた。原研においても、これらの超重元素領域の原子核を合成すべく、新しい反跳生成核分離装置を建設中である。又原子核の軸比が2対1からそれ以上にもなる超変形核が存在する可能性があり、これらを発見すべく、多重線測定器の製作が進行中である。以上2つのトピックスについて、やさしく解説した記事である。
今野 廣一
PNC TN8420 94-008, 8 Pages, 1994/03
平成5年6月7日午前5時40分頃、プルトニウム燃料第三開発室において発生した連続焼結炉の作動不良については、炉内状況の観察の結果、台板の競り上がりによるヒーターの断線と台板の押し出し不能によることが判明した。この台板の競り上がりが発生する条件の検討及びMo製ヒーターが設定された押し出し力のもとで切断される可能性について解析を行った。当初から設定されていたトルクリミッター値で発生する台板への押し出し力で台板が競り上がるためには、1台板を押す方向の反対側が固定されていること。2炉床の台板進行方向の水平線に対し、あらかじめ台板が傾いていること(臨界角度の存在)。が必要である。炉床と台板の隙間に落下した異物(ペレット)等による臨界角度以上の傾きがなければ、トルクリミッター設定値内で競り上がりは発生しない。Mo製ヒーターの引張強さは、常温で大きな値であるが、1700度Cでの引張強さと剪断応力の計算結果から剪断力の方が引張強さより大きい。再発防止対策の一つとしてトルクリミッター設定値の妥当性確認のためにモーター部とメインプヤー部を繋ぐチェーンに歪みゲージを設置し、発生する応力を記録している。その測定結果によると最大応力は約150kgfを示している。メインプヤーに働く力F=150・(170/60)=425kgfから、本解析で求めた591kgfより小さな値である。これは摩擦係数が想定した値より若干小さく、かつ実績では22スキッド全てにペレットが装荷されていないことによるものと言える。
長岡 鋭; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂
JAERI-M 93-125, 41 Pages, 1993/06
環境安全研究部環境物理研究室(昭和63年度までは環境第一研究室、平成4年度までは環境放射線物理研究室)では、環境放射線の特性・挙動の解明、環境放射線測定法・測定システムの開発、線量評価研究等を主な目的として種々の環境条件下において測定調査を実施してきた。これらのデータは、環境放射線の実施調査データとして多くの目的にとって有用なものであり、それらを、一般に普及している解析装置(コンピュータ)でも容易に利用できるような形にしておくことが望ましい。そのため測定データを汎用性のある形に加工し、系統的に整理・編集を行った。本報告は、このような一連の測定データ内、平成2年度から平成4年度までの間に実施した携帯型線量率測定器(SWING型及びDBM型)による東京都周辺での環境放射線実施調査及び取得したデータの概要と、そのデータを利用する場合に必要な事項について述べた。
not registered
PNC TJ1545 92-003, 187 Pages, 1992/03
本調査は、環境における自然放射線のレベルとその分布を把握する上で、地域的変動の大きな要因となっている地質・岩質に着目し、地質・岩石と放射線レベルの関連性について調査したものである。昨年度は環境における自然放射線のレベルおよび放射線と地質との関係について文献サーベイを主眼に行った。本年度は六甲山周辺における環境放射線の測定を行い、その結果をもとに、カーボーン測定データの分析、線量評価システムの作成および各種測定器の比較校正等の関係についての考察を行うとともに、トンネル内の地質と放射線強度の解析を試みた。また北上地区の岩石と放射線に関する調査結果の検討およびデータ管理方法の検討も行った。なお、福井県衛生研究所による福井県地区での放射線量率と地質との関連および名古屋大学プラズマ研究所(現核融合研究所)の行った土岐地区調査の結果報告を得たので、付録として収録した。
長岡 鋭; 坂本 隆一; 斎藤 公明; 堤 正博; 森内 茂
JAERI-M 89-155, 32 Pages, 1989/10
環境放射線物理研究室では、環境放射線の特性・挙動の解明、環境放射線測定法、測定器の開発、線量評価研究等を主な目的として種々の環境条件下において測定調査を実施してきた。これらのデータは、環境放射線の実地調査データとして多くの目的にとって有用なものであり、それらを、一般に普及している解析装置(コンピュータ)でも容易に利用できるような形にしておくことが望ましい。そのため測定データを汎用性のある形に加工し、系統的に整理・編集を行った。本報告は、このような一連の測定データの内、昭和57~63年度に実施した携帯型線量率測定器による東京都周辺での環境放射線実地調査及び取得したデータの概要と、そのデータを利用する場合に必要な事項について述べた。
N高エネルギー線照射場の特性神之浦 文三; 南 賢太郎
保健物理, 23, p.27 - 33, 1988/00
放射線管理用測定器を校正するための高エネルギー線照射場を整備した。高エネルギー線照射場としてはJRR-4に設置された冷却水小循環ループにより、得られるN線照射場を利用した。JRR-4の出力3.5MW、冷却水小循環ループ流量35l/minの時の本照射場の特性を調査した。
下山 一仁; 黒羽 光男; 田辺 裕美*
PNC TN9410 87-014, 103 Pages, 1987/01
高速増殖炉の蒸気発生器で伝熱管の水リークを早期に検出し、伝熱管の破損伝播規模を最小にする手段として、応答時間の速さから音響式水リーク検出系が有望視されている。本研究では、(1)単チャンネル信号で、バックグランドノイズと水リーク音の実行値を単純に比較する検出方法と、(2)多チャンネル信号で、相互相関法を使用しリーク検出/位置標定を行う方法の2つについて検討を行った。(1)では、50MW蒸気発生器試験施設での音響測定データを基に「もんじゅ」、実証炉SGのバックグランドノイズレベルを推定した結果、0.0093Gと0.012Gとなった。また、それらと同等なレベルの水リーク率は、それぞれ約0.7g/sec、約7g/secと推定した。(2)では、まずオフ・ライン解析で検出手段を開発し、それをもとにオン・ラインで信号処理が可能な装置を試作してその性能を評価した。オン・ライン解析では、水平方向検出で内部構造物の影響を解析する方法と、下部プレナム部鏡壁にピックアップを設置して垂直方向からリークを検出する方法の2つについて実施した。いずれもノイズが有ると検出できず、ノイズが無い場合でもリーク位置によっては検出できない場合もあった。オン・ライン信号処理装置の開発では、下部プレナム空間で水平方向検出法の試験を実施したところ、オフ・ラインとほぼ同じ精度での検出が可能であった。
